中途半端な生活

自然界にはわたしたちの健康に大いに寄与するかもしれない薬理作用が無尽蔵にひめられています。

・・・しかし、その活用は権力によってつねに妨害されています。

効果が科学的に立証されないからです。

現代の科学が、自然界からあたらしい治療作用を発見した無数の医師や患者のことばに耳をかたむけようとしないのは、じつに残念なことです。

まだ科学の理解がおよばない現象はいくらでも起こっています。

第一、わたしたちの意識の存在自体も、科学的にはまったく解明されていません。

意識の正体はいぜんとして科学界最大の論争の的なのです。

しかし、わたしが見るところ、そのメカニズムが解明されていないから、その作用があいまいだからといって、意識を禁止すべきだという人はひとりもいないようです。

これとは反対に、西ドイツと日本では、このアメリカの水準に急接近しています。

しかも見逃してはならないのは、これらの国の研究開発予算は、軍事支出とほとんど関連していないことです。

しかしアメリカでは、1981年の政府研究開発予算のうち170億ドル、すなわち45%が軍事関連です。

このように研究開発投資が落ちこみ、設備投資も伸びなやんでいるので、アメリカの生産性の上昇は、すっかり止まってしまいました。

たとえば産業設備の平均年齢でみると、日本が10年、西ドイツは12年、これに対しアメリカは20年にもなっています。

したがって、1960～68年には、アメリカの民間産業部門(農業を除く)の時間あたり生産額は、年平均3・4%の増加をみせましたが、1968～73年には1・7%へ、1973～80年には0・3%へと低下をたどっています。

次にあげなければならないのは、アメリカにおける技術革新の停滞です。

アメリカはこれまで100年以上の長きにわたって、技術革新によって世界をリードしてきました。

それぞれの時代において画期的な新製品を生み出し、ハイテクノロジーでは常にその折々において、先頭を突っ走ってきました。

電話、電灯、ベルトコンベヤー、トランジスタ・ラジオ、カラーテレビ、ジェット旅客機、コンピューターと、いつの時代にも企業文明のエネルギーを爆発させて世界の技術革新をリードしてきたのです。

それが1960年代のなかばごろから、技術革新のペースは明らかに停滞に転じました。

その停滞を最も的確に反映しているのが、研究開発投資の落ちこみです。

1972年基準の実質ドル価格でみると、1968年に298億ドルで投資額はピークに達しましたが、その後10年間は270～290億ドル台で足踏みしています。

1979年に立ち直りをみせましたが、ピークを5%上まわったにすぎません。

さらに産業界の研究開発投資の、GNPに占める比率でみると、1964年の2・1%から、78年の1・6%まで下降を続けています。

アメリカで1980年代になって起こっているのは、北東部や中西部の伝統的工業地帯が国際競争力で地盤沈下しつつあるのに対し、南部や西部とくにサンベルトといわれる地域で先端技術や石油化学などの成長産業が、急速度で発展したことです。

鉄鋼業のような衰退産業は装置産業でもあるため、もはや移動する気力さえ失っていますが、自動車産業などでは最近カリフォルニアや南部への立地が目立っています。

もっとも自動車の場合は、デトロイトなど中西部を捨てるわけにもいかず、ジレンマに苦慮しています。

したがって、1980年12月に全国平均の失業率が7・4%というなかで、自動車産業の集中するミシガン州では14%に達したのに対し、先端技術産業が多いテキサスでは5%以下という、大きなばらつきが示されました。

とくに北部の大都市における失業は深刻化しています。

不況に入っていなかった1979年をとっても、全国平均の失業率が5・8%というのに、ニューヨーク市は8・7%、フィラデルフィア11・8%、デトロイト14・8%となっています。

北部で最も失業の犠牲となっているのが、大都市に集中している黒人です。

同じ1979年の黒人の失業率は、ニューヨーク市で2・9%、フィラデルフィア19%、シカゴ11%、デトロイト18・8%です。

とくに黒人のティーンエージャーの失業は最もひどく、1970年に29・1%であったのに対し、1980年には37%に達しました。

主要産業における国際競争力の地盤沈下は、アメリカの経済や社会や技術に大きな問題を惹き起こしました。

第一に社会的には、失業者の増大となって現れています。

戦後維持されてきた政府の完全雇用政策にもかかわらず、アメリカの病状でも最も深刻なのが失業問題です。

しかも厄介なのは、失業問題における地域差です。

産業構造の転換が日本のような狭い市場で起こる場合は、たとえそのショック全部を吸収できないとしても、衰退産業は新たに起こった成長産業によって、その転換過程の犠牲をカバーされることができます。

しかし、アメリカのような広い国ではそうはいきません。

一地域で発生した産業の衰退は、他地域で拾頭してきた成長産業によって必ずしも吸収されないのです。

それどころか、衰退産業と成長産業とは、異なった地域間で、あるいは州同士で政治的にも激しく対立するのです。

犬の皮膚は分厚い被毛に保護されているため、思ったより弱いもの。

ノミやダニの寄生虫はもとより、アレルギー性皮膚炎の原因になる植物や薬物.真菌(カビの一種)などに注意してください。

無駄吠え防止は早めに対策しましょう。

皮膚病の大半は、ノミが原因ですが、予防のためには次のことを心がけましょう。

・毎日のブラッシング

・月1～2回のシャンプーの励行

・グルーミングで皮膚の新陳代謝をはかり、ノミもチェック

・バランスのよい食事を与え、偏食させない

・運動でストレスのかからない快適な生活をし寝床など住まいを清潔にし、乾燥させておく

・漂白剤などの、薬物には近づけない

特に長毛種や耳の長い犬は、皮膚が見えにくいので、手入れの際によくチェックします。

合宿免許でも学びますが、シートベルトは、自動車に乗車している人を守るための非常に有劾な器具です。

約35キロメートル毎時のスピードで走行していた車が、コンクリートのようなものに衝突すると生身の人間なら体重の6～7倍以上の衝撃力を受けます。

その力をあなた自身で毫け止められるでしょうか?体重50キログラムの人なら400キログラム以上の力であなたの体重を支えなければならないのです。

速度が2倍の70キロメートル毎時になると、実に1600キログラム以上にもなります。

それを支えてくれるのが、シートベルトです。

NTTの目論見どおり一体的運営ができるのかどうかは、郵政省が示す再編に対する基本的方針と、その後のNTTの経営のあり方に大きく左右されます。

国内の競争事業者は、できるだけ分離分割に近い経営形態を望んでいます。

NTTにできる限り厳しい条件を課すよう郵政省に訴えていました。

分かれた3社のうち、長距離会社は県間通信を事業分野にするだけでなく、新たにインターネットＦＡＸなどで国際通信もできるようになります。

NTTは改正法案が国会を通った直後の6月24日、国際通信を手掛ける国際第2種会社の設立を申請しました。

この子会社は長距離会社が設立される99年には長距離会社に吸収合併されています。

国際への進出が決まったのに、NTTの会社再編が動き出す99年まで国際通信分野で何もできないのであれば、国際競争参入の時期を失することになりかねないという問題がありました。

子会社を設立して、いまから準備を始めようというわけです。

「マスコミは分離分割と書いているけど、これはNTTの再編、リストラクチャリングですよ」。

・・・ある経済学者がにがにがしげにつぶやくのを聞いたことがあります。

97年6月国会でNTT法が改正され、NTTは持ち株会社のもと、長距離通信を扱う長距離会社、地域通信を扱う東西2社の地域会社の4社に分かれることになりました。

いままで一体で運営されていた会社が、事業部門ごとに3社に分かれるのですから、分離分割といっても決して間違いではありません。

しかし、持ち株会社のもとこれら3社がどう運営されるか・・・

つまり、3社がどれくらい独立性を保つことができるか、を見極めないと、NTTが分離分割されたのか、再編されたのか、の判断はできません。

ただ、一般的にいって持ち株会社が存在する以上、3社が一体的に運営されることは間違いありません。

インターネットＦＡＸなどの一体的運営ができることを見越したからこそ、NTTはこの妥協案を受け入れたともいえます。

ですから経済学者も「分割ではなく再編なのだ」と主張したのです。

人の性格が顔に現われるということは、どの民族も考えることです。

わたしたちもとくに占いを意識しなくても、あの人は人相が悪いとか、温厚そうな顔だといったことは日常的に口にするものだ。

また、聖人や偉人が幼年時代に賢人からその福相を誉められ、将来の成功を予言されるといった伝説も、世界各地にみられます。

その者の運勢が生まれながらの顔のなかにあるという素朴な信仰も、人類共通のものらしい。

こうした日常的な観察が積み重なり、体系化されて人相術へと発展したのでしょう。

中国においては、東周(紀元前770～256)の叔服によって相術が大成されたといいます。

さて、現代の占いと言えば、通ったり、電話したり、メールだったり・・・と相談方法も色々ですね。私は、電話占いならココがおすすめです。