中途半端な生活

日本と欧米諸国を比べてみると、男子労働者においても産業聞、規模間、勤続年数間、年齢間の格差が大きく、職種や職階による格差は小さいです。

日本の賃金は労働者1人ひとりの知識や技能、熟練、能力に基づいて決定されるよりも、その労働者の属する産業や企業の違いなどによって決定されています。

そのため、日本においては欧米以上に、どのような産業の、どのような規模の企業で働くかが賃金への影響が大きいのですが、これが女子と男子の賃金格差をもたらしています。

さらには、危険有害業務や一部の業務を除き、深夜業のある業務には就労できないことや、時間外労働の制約もみられます。

このため、女性の就業分野は低賃金部門に限定されがちなのです。

第2は年功序列賃金制度の影響です。

男子の労働者は年齢が上がるにつれ賃金も上昇し、40～50歳でピークを迎え、その後下降する山型のカーブを示しますが、女子の場合は30～40歳で1度下降して横這いとなります。

とくに小企業の生産労働者では、年齢が高い層ほど低く評価される傾向がみられます。

大企業では女子でも年齢が評価されていますが、大企業で働く年齢の高い女子就業者の数は少ないです。

若い時には大企業で働いていても、いったん結婚や出産・育児のため家庭にはいると、再就職する職場は規模の小さいところがふつうです。

一方、同じ勤続年数で比較すると、賃金は年齢ほど男女差は大きくありません。

もっとも、女子労働者には長期勤続者は少ないのです。

たとえば40～49歳層の生産労働者のうち、10年以上の勤続者は男子では60%であるのに、女子では23%にすぎません。

また日本とEC諸国と比較してみると、若年層では格差が小さいですが、30歳以上になると日本の男女間賃金格差は群をぬいて大きくなっています。

第3の理由は、男女間の学歴の差です。

日本の賃金は学歴格差が小さいとはいえ、やはり高学歴者は低学歴者より高い賃金を得ています。

ところが女性の場合、とりわけ中高年者においては、男子より学歴構成が低いのです。

第4には、労働時間の差です。

女子は男子よりもパートタイマーが多いことや、残業が少ないことから、男子より平均労働時間が少ないです。

第5には、賃金の中にふくまれる生活手当が世帯主の男子を対象としていることなどが考えられます。